日本のプラスティック使用について驚くべき7つの事実（ロビン ルイス著）
Anette
4:05:00 PM
ある日私は東京に住む人から贈り物としていちごを一粒いただきました。これはありがたい喜ばしい出来事であったにもかかわらず、ちょっと考えさせられる課題が生まれました。
そのいちごーこれは私が冗談を言っているのではなくー御覧の徹り5つのプラスティック製品で丁寧に包装してありました。これには驚きました。
その後居間の椅子にすわって数時間これはどういうことなのか一生懸命理解しようとしている自分がいました。一粒のいちごが5層包装してあるなんてことが一体どうして起こるのか、包装に使ってあったプラスティック類が 分解されるのに何百年もかかるだろうことを考えると理解に苦しみます。確かに見目麗しい美しいいちごではありましたが、日本のフルーツ産業界はこのいちごが5重包装という保護なしではそれほどの危険に直面していると考えていたのでしょうか？
私は笑っていいのか、泣いていいのかわからない気持ちに襲われました。そしてしばらくするとこの小さな贈り物はもっと大きな問題を呈する一端にしかすぎず、その大きな問題とは総体的かつ、多岐にわたる今や制御不能になってきているプラスティックの過大消費であることにいきつきました。
1. 1人当たりのプラスティックの消費量
＜日本はUN国連によれば1人当たりの無駄なプラスティックの廃棄量が世界第二位＞
アメリカに次いで日本は無駄なプラスティックの廃棄量で世界二位を占めています。実際この調査によれば、日本はプラスティックの生産量が（輸出用を含めてでありますが）一人当たりに換算すると106キロにも達し、これは中国と他のアジアの国々を合わせた量の96キロを超えています。
2. リサイクル率は84%とありますが、これは本当でしょうか？
公的機関が発表している使用済みプラスティックのリサイクル率は84％です。しかしながら、この数字はエネルギー源と称され、燃やされているプラスティックを含んでいることを忘れてはいけません。84%という数字をそのままリサイクル率として受け取っていいのでしょうか？
事実リサイクルつまり再利用されていることになっているプラスティックの半分以上が焼却されているのです。こういったことがどのように行われているか調べてみました。
プラスティックの再利用は現行法律の元では通常3つのカテゴリーに分けて行われています。
l 熱エネルギーとして再利用： 火力エネルギーとして燃やす（56%）
l 原材料として再利用： プラスティックとして再び使用（23％）
l 化学的再利用： 工業的目的のため、未処理原料として使用（4%）
見てわかる通り、私達が細心の注意を払い分別し、ゴミ箱に捨てているプラスティックの全てが新しく形を変えて何かに生まれ変わっているわけではありません。フォーブスマガジンによると日本では再利用のためにと集められたプラスティックの内、70%が焼却されていることになります。
3. プラスティックバッグ
＜日本におけるプラスティックバッグ使用＞
小売業者が客のプラスティックバッグ使用に対していくらかの料金を課すことが、全国的レベルで実行できるのはいつになるでしょう？
日本の一個人が年間に使うプラスティックバッグは平均450枚にもなります。これは国内全体量に置き換えると毎年３千億枚になります。東京都は2020年までに全ての小売業者が買い物の際のプラスティックバッグに 小額の料金を課すことになるだろうと発表しています。一方京都のようないくつかの地域ではすでにこのプラスティックバッグの料金負担制度を決めた法令を実行しています。東京の杉並区はプラスティックバッグ料金負担の 法令を日本で初めて制定し、プラスティックバッグ使用削減の促進を推し進めています。7年間でこの地域の30％の消費者が使用を控えるようになり、このパーセンテージ率は上がり続けています。これから見てもわかるように、政府が介入し音頭をとって引っ張ってくことが一番よい解決への近道だとわかります。
4. ペットボトルPETポリエチレンテレフタラート
＜日本ではペットボトルの85%がリサイクルされていると報告されています＞
日本での1人当たりのペットボトル飲料購買本数は年間183本。別の言い方をすると、毎秒740本のペットボトルが全国で買われていることになります。
2017年の会計年度の調べではペットボトルのリサイクル率は84.8%で世界で最も高い数字を示しています。
5. 国としての目標
＜東京のコンビニエンスストアの外に置かれているゴミ箱＞
2018年に日本政府は1年間に940万トン出ているプラスティック廃棄物を2030年までに25%に削減するという案を発表しました。また、プラスティックバッグの有料化を小売業と営む商店に義務化させることを決定しています。ただし、これはもっと全国的なレベルで強化し、推し進める必要があります。
しかし、2018年に日本とアメリカの両国が共に一回に使用を限ったプラスティックを使うことを減らし、プラスティック汚染を防止しようというG7協定への調印を拒んだことは多くの環境保護にたずさわる人々を困惑、失望させました。
6. 中国の発したプラスティック廃棄物の輸入禁止の影響
＜2017年に中国が他国からのプラスティック廃棄物輸入を禁止したことにより、世界中にその波紋が広がる＞
2017年に日本は900万トンのプラスティック廃棄物を産出し、その10%が中国へ送られました。（日本のプラスティック廃棄物輸出量全体の70%）
同じ年、中国は再利用するための工程で発生する汚染を軽減するため、これまで受け入れてきた廃棄物の輸入を禁止しました。これにより、日本政府は大きな苦境に立たされることになりました。結果として日本はプラスティック廃棄物の輸出戦略の見直しを迫られ、中国に変わってインドネシアやベトナム等の国々への輸出を増やさざるを得なくなっています。
7. プラスティックリサイクル施設へかかる重圧
＜プラスティックのリサイクル施設は中国の輸入禁止令措置後、高まる一方の需要のため、フル稼働状態に陥っています＞（産業タイムス提供）
プラスティック廃棄物の輸出が下落するにつれ、国内のプラスティック廃棄を扱う処理施設は突出して右上がりになっていき、需要に対処するための戦いともいえる日々が続いています。
実際最近のレポートでは環境大臣が緊急法案として、地方自治体へ工業プラスティック廃棄物の処理処分を受け入れてもらえるように要請するつもりだと伝えています。
会社の中には高まる需要に対処するためのすばやくプラスティックのリサイクル施設へ戦略的投資をしたところもあります。例えば、神戸に本社を置き、リサイクル会社を立ち上げたダイエー環境ホールディングスは2020年大阪に15億円（1380万ドル）をかけてプラントを開く準備を整えています。
ノープラNo Plastic Japan、ノープラスティックジャパンはプラスティック製のストローに変わるものとして、金属性のストローを販売しています。
プラスティックを再利用せず、一回のみの使用に限って使用という資源の無駄使いに対する反響は大きく日本政府は国内のグリーンピースのような国体からも圧力がかかり、国際的にも苦境に直面しています。また、ゴミ「０」のライフスタイルを目指す団体530 WEEKやノープラNo Plastic Japan等が行う草の根運動の増加と共に消費者側のプラスティック問題に関する意識も高まってきています。絶大な人気を誇る有名なタレントのローラもインスタグラムでこのプラスティック問題に声を上げて発言し、マイボトル生活を提唱しています。
アディダスやラッシュやパタゴニア等の会社も無責任な浪費消費の悪習慣は環境破壊をもたらし、これを目にした以上民間産業部門の企業として黙って見過ごしてはならないという立場に立っています。まだ、いくらかのよい方向転換するという希望はあります。しかし、多くの他の国同様プラスティック産業とその消費に関して、いかに本当に実現可能なシステム全般に及ぶ変化を創り出していけるかは大いに疑問が残ります。これは国連の目指す、持続可能で生態系を破壊しないで発展するというゴールの不可決な部分です。
私達の未来は寒々として見通しの暗いもののように思えます。2050年までに海は魚の数よりプラスティックの数が多くなり、世界的な規模で私達人間にもプラスティックによる健康を脅かすような危険性が増し、深刻な被害が出てくると予知されています。実際そうなる確たる証拠が山程示されています。世界はプラスティックを再利用することなしに使い続け、増やしていくことを即禁止する方向へと動いています。
日本はこの世界の動きについていっている、いけるのでしょうか？これは時がたって初めて明らかになることです。
